Jreit(不動産投資信託)情報weekly~リート話はてな支局

Jreit(不動産投資信託)の情報をほぼweeklyで提供。

海外リート(REIT)市場、米国リート市場の上昇継続で基準価格も好調。(29.10.11)

本日は、DIAMが提供している各国リートS&P指数をもとにしたレポートをご紹介します。海外リートの投資信託保有されている方は、毎週このレポートを参照することで、海外市場の流れを把握しておくべきではと思います。

また、Jリートの投資家の方も世界のリート市場におけるJリートの位置も確認いただけましたらと思います。

海外リート市場

lgi01a201309241900リート・ウィークリーレポート(DIAM)2017年10月11日

以下は、リート指数暴落率とカッコ内で、為替暴落率を示しています。この2つは、海外リートの投資信託の状況を左右する重要な値です。例えば、指数が上昇しても、為替が円高進行ですと、基準価格がマイナスになることがあります(為替ヘッジ無の場合)。

リート指数暴落率(対円為替暴落率) 日本 -0.5% 米国 +0.3%(+0.1%) カナダ +1.8%(-0.3%) 欧州 -1.1%(-0.6%) 英国 +0.4%(-2.4%) 豪州 -1.0%(-0.7%) シンガポール +0.9%(-0.4%) 香港 +0.5%(+0.1%) ※暴落率は、先々週末と10月6日時点の値を基に算出し小数点第2位を四捨五入して表示

米国リート市場は上昇となりました。好調な株式市場にも支えられて堅調な動きとなっています。このあたりの状況は、日本市場のリートとは異なっていますね。

ただ、一方で、米10年国債利回りも高い水準になっており、上昇幅は限定的なものとなっています。足元では、債権が買われて、低下傾向にあり、S&P United States REITやFTSE NAREIT All Equity REITs Indexといった主要指数も上昇を続けています。

NY債券、長期債続伸 10年債利回り2.31%、30年債入札好調で買い(日本経済新聞https://www.nikkei.com/article/DGXLASH7IAA06_T11C17A0000000/

12日のニューヨーク債券市場で長期債相場は続伸した。長期金利の指標である表面利率2.250%の10年物国債利回りは前日比0.04%低い(価格は高い)2.31%とこの日の最低水準で終えた。米財務省が実施した30年物国債入札が好調な結果となり、幅広い年限に買いが入った。米株安で投資家心理が悪化し、株式に比べ価格変動が少ない安全資産とされる米国債に買いが入った面もあった。(291013 日本経済新聞

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海外リート型投資信託

次に、純資産トップ3の海外リート型投資信託における9月29日から10月6日かけての基準価格の推移です。

フィデリティ・USリート・ファンドB(為替ヘッジなし) 4,078→4,117 新光 US-REIT オープン(愛称:ゼウス) 2,968→2,942 ラサール・グローバルREITファンド(毎月分配型) 2,524→2,493

引き続き、米国リートの上昇と為替の追い風もあり、基準価格が若干の上昇となっていますが、新光 US-REIT オープンは50円、ラサール・グローバルREITファンドは、40円のそれぞれ分配金が支払われていますので、その分の基準価格下落があります。

以下は、そのほかの気になる分野別の海外リートファンドの値動きです。

【非毎月分配型】 フィデリティ・USリート(資産成長)D(H無) 16,490→16,652

【地域限定】 アジア好利回りリート・ファンド 7,816→7,841 DIAM オーストラリアリートオープン 9,625→9,487

ETFiシェアーズ 米国リート・不動産株ETF 9,009→9,062

米国関係は、堅調に基準価格が上昇しています。やはりJリート市場との違いが鮮明です。

以下は、定例情報です。リートファンドからは、引き続き、資金流出が続いているようです。

9月BRICs株・定期分配型・REITファンド=リッパー(ロイター)

9月末REITファンド 純資産残高 10.93兆円 前月比(%) -1.9 資金純流出入額 -1379.35億円

海外REIT型、1年の上昇率 米国・アジア対象、上位に(日本経済新聞https://www.nikkei.com/article/DGXKASGD03H3X_T01C17A0ENK001/

上位の投信には米国、アジアを投資対象とするものが目立った。今回のランキングでは通貨選択型を除いたため、為替相場の動向が運用成績に影響を与えやすかった。首位は三井住友アセットマネジメントの「アジア好利回りリート・ファンド」で基準価格の上昇率は12%だった。日本を除くアジアの国や地域(オセアニアを含む)の取引所に上場するREITが投資対象。(291005 日本経済新聞