Jreit(不動産投資信託)情報weekly~リート話はてな支局

Jreit(不動産投資信託)の情報をほぼweeklyで提供。

今週のJリート(REIT)、一時1800を割り込みながらも、週後半の巻き返しで週あたりでわずかな上昇。

週末の東証リート指数は、3日続伸。小高く始まると、前場はヨコヨコ。後場にかけては一段高となり、下げずにヨコヨコのまま引け。前日比+37.57。

全体としては、上昇銘柄48、下落銘柄1、変わらず0となりました。ほぼ全面高です。

個別銘柄では、日本ヘルスケア投資法人(3308)を除く、すべての銘柄が上昇となりました。

国債先物は続伸、長期金利0.340%に低下(ロイター) http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPL4N0VG3B420150206

現物債は日銀オペで強い結果となった超長期ゾーンを中心に利回りに低下圧力がかかった。需給面で不安のあった中期ゾーンもしっかり。保険会社や年金勢、一部銀行勢の実需が観測されていた。イールドカーブはブル・フラット化の形状。10年最長期国債利回り長期金利)は前営業日比1.5bp低下の0.340%(2015.2.06 ロイター)

※日々のリート指数などはサイドバーのDay Reit(ツイッター)をご覧下さい。→

※週や月間ベースなど指標は、上段メニュー「主要指数&指標」をご覧ください。


さて、東証リート指数の今週末終値は、1889.00となりました。先週末終値が1886.51でしたから、3ポイントの微かな上昇となり、ほぼ変わらずです。

今週の最安値は、火曜日場中につけた1799.08、最高値は、本日週末の終値である1889.00でした。火曜日には、1800の大台を一時割り込んだわけですが、終わってみれば、高値引けで週ベースで上昇となりました。

以下は、先週末から今週末にかけての種別ごとの指数の推移です。左から先々週末終値、先週末終値、今週末終値です。

オフィス 1898.49(△2.3%)→1822.05(△4.0%)→1824.36(0.1%) 商業物流 2540.28(△0.4%)→2457.69(△3.2%)→2456.65(0%) 住宅   2753.33(△0.8%)→2617.51(△4.9%)→2632.01(0.5%) 全体   1962.64(△1.3%)→1886.51(△3.8%)→1889.00(0.1%)

不動産株 1546.30(0.3%)→1510.23(△2.3%)→1576.14(4.3%)

東証リート指数は、2週続落中であり、特に先週は大幅な下落となり、今週の火曜日には、なんとあっという間に1800を割り込むところまで下落しましたが、そこからこれまたあっという間に週ベースで上昇となる水準にまで戻しました。この短期間で、1990から1800と200ポイント弱のボラリティは、厳しすぎるものでした。

Jリートと10年国債との利回り差の推移です。10年国債の利回りが入札不調をきっかけに大幅上昇し、両者のスプレッドは縮小しています。

2015年02月06日時点    先週  今週 リート予想分配金利回り  3.05%→3.05% 国債10年物最長期利回り  0.28%→0.34% スプレッド        2.77%→2.71%

来週のJリートに関する主なスケジュールですが、2月13日(金)に毎月の三鬼商事によるオフィスマーケットデータが発表になります。

さて、昨今不動産に関する投資額加速といった情報が駆け巡っています。

2014年の年間取引額が金融危機後の最高に、DTZ(ケンプラッツ)

2014年第4四半期(10月~12月)における日本の商業不動産投資取引額(住宅、ホテルを除く)は、前期比+104%の1兆3275億円とほぼ倍増した。この結果、2014年の年間取引額は前年比+14%の4兆433億円に達している。この額は前回ピークの2007年を12%上回り、金融危機後の最高額だ。第4期最大の取引はパシフィックセンチュリープレイス丸の内のオフィス部分で、その額は1700億円と報じられている。2015年については、大型取引は少なく、取引額も減少が予想される。しかし、オフィス市場のさらなる改善も予想され、2015年も市場は引き続き活況に推移するだろう。(2015.01.29 ケンプラッツ)

不動産価格のピークは「2016年~2017年」、ニッセイ基礎研(ケンプラッツ) http://www.nli-research.co.jp/report/real_estate_report/2014/fudo150129.html

世界投資額がリーマンショック前の9割の水準まで回復、JLL(ケンプラッツ) http://www.joneslanglasalle.co.jp/japan/ja-jp/news/154/GCF-2014Q4-flash

2014年のホテル取引数はリーマン前を超えて過去最高、JLL(ケンプラッツ) http://www.joneslanglasalle.co.jp/japan/ja-jp/news/158/HHIPC

現物不動産投資をされている方は、すでに購入して望む利益のでる物件が限られてきたことに、不動産価格の高騰を実感されていることかと思いますが、リートに投資するにあたっても、そのあたりの肌感覚は非常に役立つわけでありまして、個人投資家機関投資家の異なる点として、よくあげられるのが個人投資家であれば、高ければ買わないという選択が容易にできる点であります。機関投資家のこの不利とされる点は、リートにおける投資法人にも当てはまることを頭の片隅に置いておきながら、投資先の投資法人の動向をよく見ておく必要があろうかと思います。

それでは、リート投資家のみなさま、今週もおつかれさまでした。